基本と原則
使命
組織の基本目的。組織が果たすべき事柄。
組織の目的のかなめの部分、組織の日々の活動や将来進むべき方向の道しるべとなるものが、使命。われわれの職務は何かという問いへの答えが組織の使命
使命は組織活動の言動力
- 使命が新製品や新規サービスを採用する際の評価基準になる。使命に合わないことはできない。
- 使命はトップが定めることが多いので言動力になりやすい。
何を、誰のために、どういった理念で行うかを明確にうたうこと。
例、あるWeb会社が(東証一部上場企業に、SEOに基づいた戦略的サービスを提供する)と言う使命。
目的
市場占有率や収益性、評判など、組織が追求する主たる特性。
目的とは、組織が重点を置く特性のことである。
例
- 顧客に選ばれるWeb会社になる
- 収益性に優れた新たな機会を発掘する
- 近畿圏以外でも事業を拡大する
- ターゲット市場において、クオリティの高い制作物を提供し、業界リーダーとして認知される
目標
目標は達成の重要度、達成までの時間、達成義務といった観点から組織の目的を明らかにしたもの。組織の目的は、実際の達成度を測ることができる目標という形で示す必要がある。
来年度までに加入者を15%増やすといったこと。優れた目標には、数値としてみることができる、期限が明らかにされている、現実的である。組織から受け入れられる、といった特性がある。数値で測れない目標は達成したかどうかわからない。
期限がはっきりしない目標では、達成までもう少しかかると経営陣が言い訳をする可能性がある。現実的でなければ、達成は最初から不可能である。従業員が目標を受け入れなければ、達成できるわけがない。
戦略
使命、目的、目標によって組織の進む方向が決まったら、どうやってその方向に進むのが一番良いかを決める。より大きな構想。戦略。
サービスポートフォリオ戦略
第一歩として、組織の主要サービスが何かを明らかにすること。
いくつかのサービスのうち
- いっそう支援すべきし育成すべきサービス。
- 現状維持すべきサービス。
- 縮小すべきサービス。
- 廃止すべきサービス。
組織の資源を各サービスに等しく配分はしない。
市場成長率、市場占有率の高低の4種類
花形サービスは急成長する市場で高い占有率を誇る。花形サービスにはより多くの資源を投入して、市場の成長に後れをとらぬようにし、高いシェアを維持する。
金のなる木は、成長の遅い市場で高い占有率を誇るサービス。組織に多大なキャッシュフローをもたらし、他のサービスでの損失を補填してくれる。金のなる木のない組織では、常に政府などの助成金が必要となる。
問題児は、急成長する市場で低い占有率しか得てないサービス。問題児ついては投資方針の決定が重要だ。投資を増やして花形サービスに成長させるべきか、投資を削減または停止してその分を他の事業に充てるべきかを検討しなければならない。
負け犬は、成長が遅い、あるいは衰退しつつある市場で、低い占有率しか得てないサービス。負け犬はたいてい、組織にほとんど利益をもたらさないか、損失をもたらすかのどちらかである。利益以外に何らかの理由があるのでなければ、縮小するか廃止しなくてはならない。
市場の定義
市場とは、あるサービスに顕在的あるいは潜在的な関心を持ち、そのサービスに対して対価を支払うことができる人と組織とのまとまりである。
市場の細分化
マスマーケティング
- 業種
- 規模
- 地域
サービス・ニーズ
ターゲットマーケティング
- 1、ニーズ/市場集中型
- 1つの市場セグメント、1つのサービスのみに集中する。大阪府で化粧品業界のみターゲットにする例
- 2、ニーズ特化型
- あらゆる市場で一つのニーズ、例えば美容室お問合せ型に特化する
- 3、マーケット特化型
- 1つの市場のあらゆるニーズ、例えば近畿圏にBtoB専門に扱う
- 4、選択特化型
- いくつかの市場セグメントを選択する、それぞれの市場は互いに無関係で、独自の機会が備わっている。
- 5、全市場型
- すべての市場セグメントにサービスを提供する。
競争的ポジショニング戦略
競争的ポジショニング戦略とは、同じターゲット市場で同じサービスを提供する競合他社との差別化を図り、その差異を市場に伝えることである。
- 戦略推進力
- 低コスト戦略
- 差別化戦略
- 集中化戦略
- 先制戦略
- シナジー戦略
例
- 国外の大手設計・建築会社と戦略的提携関係を結び、海外進出を図る。
- 1500以上の潜在顧客の情報をデータベース化し、定期的に顧客の状況を追跡する。
- 他の建築事務所やエンジニアリング会社と戦略的提携関係を結ぶ。
- 医療関係の建物や研究所といった特化分野の建築に詳しい専門家を雇して、顧客の視点を採り入れる。
- 特化分野について革新的な建築をテーマにシンポジウムを開いたり、経営トップが本を執筆したりして、組織が業界の第一人者であることをアピールする。